大宮の5Gと、衛星通信の意外な関係。
基地局の数だけでは見えない、使える周波数が増えるまでの話。
話をたどる街によって、設備の分布はどう違う?
色はさいたま市全体の届出数。電波の到達範囲ではありません。
親回線の設備と、契約サービス固有の混雑・速度は別のものです。
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選んだキャリアの届出基地局数。屋内小型局・フェムトセルも含みます。 色の区切りは全国・都道府県・4社で共通です。
さいたま市の境界と、自治体全体の届出局数を表示しています。
埼玉県の地図でほかの街を探す →出典:総務省 電波利用ポータルの無線局情報を加工。人口:令和8年1月1日、FTTH:令和6年度末(推計)。面積・境界:国土交通省「国土数値情報(行政区域)」を簡略化(japan-topography経由)。政令市は市単位。境界の細部・面積は近似です。
届出基地局数の多い順と、最多社との差です。局数は実際のサービスエリアや通信品質の順位ではありません。
NTTドコモ: NRを含む届出 113局/KDDI(au): NRを含む届出 262局/SoftBank: NRを含む届出 381局/楽天モバイル: NRを含む届出 0局
基準日: 2026年9月14日。人口・面積あたりは、この集計の人口・面積を分母に計算。NRを含む届出割合は、5G人口カバー率や5Gの到達範囲ではありません。
2026年9月14日時点で、さいたま市に届け出られている?携帯 4社の基地局?は 4,365局。多い順にソフトバンク 1,390局、KDDI 1,060局、楽天モバイル 1,018局、NTTドコモ 897局です。
4,365局のうち 1,618局は屋内小型基地局?やフェムトセル?で、残りの 2,747局が屋外相当の区分です。屋外相当のうち 756局は、種別に NR(5G 対応)?を含む区分です。
全国 1,741市区町村の分布
全国 1,741市区町村の分布
人口 1万人あたり?では 32.2局(全国の中央値 72.9局)で、全国 1,741市区町村のうち、少ないほうから数えて 8%の位置。1 km² あたり?では 20局(中央値 1.4局)で、多いほうから数えて 4%の位置。
届出上の局数で、屋内の小型局を含みます。局数が多いことと、つながりやすいことは同じではありません。
| 区 | NTTドコモ | KDDI | ソフトバンク | 楽天モバイル | 合計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 西区 | 37 | 80 | 75 | 66 | 258 |
| 北区 | 88 | 82 | 121 | 100 | 391 |
| 大宮区 | 193 | 189 | 254 | 162 | 798 |
| 見沼区 | 87 | 111 | 132 | 121 | 451 |
| 中央区 | 91 | 80 | 120 | 65 | 356 |
| 桜区 | 45 | 59 | 86 | 63 | 253 |
| 浦和区 | 122 | 123 | 180 | 137 | 562 |
| 南区 | 89 | 137 | 154 | 134 | 514 |
| 緑区 | 99 | 117 | 147 | 81 | 444 |
| 岩槻区 | 46 | 82 | 121 | 89 | 338 |
区ごとに見ると、届出基地局がいちばん多いのはさいたま市大宮区の 798局、いちばん少ないのはさいたま市桜区の 253局です。
政令指定都市は、市のコードでは無線局等情報検索が 0件を返すため、区ごとに取得した数を足しています。
全国 1,741市区町村の分布
令和6年度末の推計で、さいたま市の光回線(FTTH)?が届いているのは世帯の 95.8%です。全国 1,741市区町村のうち、低いほうから数えて 41%の位置で、全国の中央値は 96.4%。この値は区ごとの推計値を人口で加重した平均で、区は 95%〜96.6%の幅があります(世帯数ではなく人口で重み付けしています)。カバー率?は事業者の情報などから一定の仮定のもとで推計した値で、実測ではありません(2025年3月末時点)。
帯の左端は 50%です。0%から 50%のあいだの街は、左端に点が乗ります。
この街の設備を眺めたら、サービスごとの違いも。全国の実測速度と、同じ回線網を使うサービスの通常料金を別ページで見比べられます。
回線・料金を比べる →格安SIM の仕組みや、公式に公表された実効速度の読み方をまとめています。地域や測定条件の範囲は、各記事で確認できます。
出典: 総務省 電波利用ポータル「無線局等情報検索」Web-API から取得した情報(2026年9月14日時点)、総務省「令和6年度末FTTH世帯カバー率」(推計値)、「住民基本台帳に基づく人口」(令和8年1月1日)を編集・加工して表示しています。
このサービスは、総務省 電波利用ポータルのWeb-API 機能を利用して取得した情報をもとに作成しているが、サービスの内容は総務省によって保証されたものではない